詐欺」カテゴリーアーカイブ

ビットコインゴールドのウォレットに詐欺に騙された人が続出!

Published / by admin

ビットコインゴールドを買って後悔をしたという人は日本人でも多いようです。

2017年8月1日にビットコインが初めてハードフォークをして誕生したビットコインキャッシュは12月に最高値40万円台をつけ、短期間で価値が10倍以上になりました。

ビットコインキャッシュは多数のマイナーの支持を受けて誕生した仮想通貨です。それに対して、ビットコインゴールドのほうは強力な後ろ盾がついているというわけでもありません。
10月24日に分裂をしたものの、問題を抱えていたのですぐには発行されませんでした。発行されたのは日本時間の11月13日ですが、一時的に価値が暴騰したもののすぐに戻ってしまいました。

11月24日には海外の大手取引所に上場されたことで暴騰しましたが、その直後にウォレット詐欺事件が起きました。ウォレットに悪質なコードを含ませておき、中にある仮想通貨を盗難することが目的だったようです。
これはビットコインゴールドの運営は関わっておらず、むしろ被害者と言えます。しかし、公式のホームページにもウォレットへのリンクが貼られていたことから信用してしまった人も多いようです。

このようなことから、仮想通貨への信用は落ち、時価総額ランキングは誕生直後は5位につけていたものの、現在では19位にまで落ちています。

仮想通貨は「いつから」また「いくらから」始めるのがいい?

初心者が仮想通貨投資で失敗しないために

11月にはビットコインダイヤモンドが誕生しましたが、こちらも詐欺疑惑が浮上しています。

ビットコインから分裂した仮想通貨の中で、大きな意味を持っていたのは最初のビットコインキャッシュだけだったようです。知名度が高いので時価総額ランキングは最初から高めにつける傾向がありますが、分裂した仮想通貨に手を出す時には慎重になったほうがよいでしょう。

ビットコインゴールドはGPUマイニングでも効率よく採掘ができるという点で本家よりも優れていますが、2,000種類以上ある仮想通貨の中でGPUマイニングに対応している仮想通貨はたくさんあります。

ビットコインにはない特徴を持っているからといって、将来的に普及することにはなりません。
仮想通貨を初心者の人が始めるときには、チャートをしっかりと確認しておくことです。仮想通貨が分裂するときには単純に得をすると考えてしまいがちですが、それ以上に価値が暴落してしまってはトータルでは損をします。

すでに価値が実際以上に上がりすぎていないかどうかを考えてみましょう。
いつもらえるのか、もらい方、もらえる量の3ポイントも要確認です。

ビットコインゴールドはまだ日本の取引所では付与されていないため、「いつもらえるの」という質問がたくさんでています。

ビットコイン投資で十分に注意したい投資詐偽

Published / by admin

最近、海外のサイトでHYIP(High Yield Investment Program)と呼ばれる利回りの投資が増えています。

インターネットのサイトを利用して、1日で1%かそれ以上の高利回りの配当金が得られると宣伝して会員を募り、仮想通貨で投資資金を集めてから突然消滅してしまいます。

これは比較的最近の記事ですが、北京商報などが伝えたニュースによると、「比特幣亜洲閃光電交易中心」という集団が毎日1.3~1.4%の非常に高い配当金が受け取れると宣伝し、数百人もの会員から約16億8千万円相当の投資金を仮想通貨で集めて行方をくらませてしまいました。

日本でも仮想通貨を利用したネズミ講やマルチ商法などの投資詐欺が行われているので、十分に注意する必要があります。

全てのHYIPが投資詐欺という訳ではありませんが、仮想通貨で資金を募るHYIPに詐欺が多いのも事実です。
簡単に投資詐欺を見分ける方法があります。
投資詐欺を行うグループがインターネットサイトを利用して宣伝を行う際に、同一のIPアカウントで別の投資案件を募集するケースが多いという特徴があります。

これはレンタルサーバーの費用を節約したり、偽名で登録したサーバーを有効に利用するためです。HYIPの募集サイトを見つけたら、サイトのIPアドレスをチェックしてみると良いでしょう。

投資詐欺に注意

仮想通貨は詐欺の巣窟

一般的に投資詐欺を行う際は、資金を集めるために偽名の銀行口座やペーパーカンパニーを設立しなければなりません。
最近はマネーロンダリングの規制が厳しいため、偽名での銀行口座開設や会社の設立が困難で、詐欺が発覚するとすぐに足がついてしまいます。

これに対してビットコインなどの匿名性が高い仮想通貨では、誰でも匿名で自由にアカウントを開設することができます。
仮想通貨を利用すれば詐欺グループが匿名で投資資金を集めることができるので、投資詐欺に利用されるケースが多いのです。

注意すべき点として、仮想通貨を利用すること自体が詐欺というわけではありません。
現金取引も匿名性が高くて犯罪に利用されることがありますが、現金取引をする人の全てが犯罪者であるという訳ではないとの同じです。
中には匿名で取引をすることができない仮想通貨もあり、全ての仮想通貨が詐欺に利用されるというわけでもありません。

ビットコインなどの仮想通貨を悪用すれば犯罪にも利用することができるため、世界中の多くの仮想通貨取引所では多額の資金を取引する際に、身分証明書類を提出して登録することが求められます。
日本でも仮想通貨法という法律が整備され、取引所のアカウント登録時の身分証明書類の提出が義務付けられています。

各国で仮想通貨による犯罪を防ぐための法整備が進められてはいますが、投資を行う際は仮想通貨が詐欺に使用されるケースが多いという事を念頭に置いておくようにしましょう。